補充計画で未完了の発注書を一度だけ計上する

未完了の発注書には、入荷済み数量、受諾された変更で除かれた数量、まだ納入待ちの数量が含まれる場合があります。元の注文数量を再発注計画へ渡すと、その異なる状態を追加供給として扱ってしまいます。まず残る確約を照合し、選んだ日付範囲にどの部分が入るかを確認します。

成果物は、特定した確約についての未完了注文の残供給数量照合です。この記事は、基本契約がそもそもその確約を生じさせるかを判断しません。完了済みの入荷・変更記録を入力として使い、再計数や数量不足の紛争解決は行いません。実際の注文、受諾確認、日付は提供されておらず、手法と計算値は例示です。

一つの明細、単位、基準時点を選ぶ

発注書、明細、品目改訂、販売単位を特定します。基準となる発行版と、適用される受諾済み変更をすべて記録します。明細がパック単位、入荷が個数単位なら、既に承認された換算を使い、両方の単位を保持します。説明のない換算は丸めた推定値にせず、未解決の問いとして残します。

照合の基準時点を選びます。含める入荷と変更はすべて、その時点まで追跡可能でなければなりません。基準時点後に記帳された入荷は、更新版または明示した後発事象の注記へ入れ、古い数字と新しい数字を説明なく混ぜません。

計画期間は別途設定し、開始、終了、必要な場合のタイムゾーン、仕向地、供給可能となる事象を含めます。一方の記録がサプライヤーからの出荷を指し、購買側は入荷拠点で使える在庫を必要としているなら、「今月納期」では不十分です。裏付けられた事象を確認し、輸送や処理の期間を推測して加えません。

注文数量が当初総量か変更反映済みかを確認する

入力を一貫して定義すれば、有効な計算表示は二つあります。当初の総数量から始める場合、その総量にまだ反映していない完了入荷と受諾済み減数を差し引きます。減数を既に含む現在の改訂総量から始める場合は、対象入荷を差し引き、減数を二度差し引きません。

どちらを使っているかを記録します。取消しと、改訂総量に組み込まれた同じ取消しを、両方差し引いてはいけません。また、購買側が不要になったからといって、取消依頼を受諾済み減数と扱いません。依頼を見える形に残し、その影響を権限のある購買責任者へ確認します。

入荷済み品がまだ使用対象に算入できなくても、入荷は未入荷供給から差し引きます。その算入可否は在庫計算で扱います。入荷済みで保留中の数量を、現物台帳と入荷予定の両方に残すと、実際の状態を隠し、二重計上を招きます。

合計より先に取引の同一性を照合する

実際の注文明細と取引の参照情報を使い、一つの事象と、その事象を表す別記録を区別します。サプライヤーの受諾確認、出荷更新、購買データの書き出しが、同じ確約数量を表している場合があります。これらは一つの供給明細の補助記録であり、別々の三つの確約ではありません。

重複が見つかったら訂正履歴を残します。保持する事象、重複参照情報、加算しない理由を記録します。関係が不確かなら記録責任者へ確認します。数量が他の行と似ているという理由だけで、確約の可能性がある記録を削除してはいけません。

残量がマイナスなら、調査すべき記録上の問題を示します。黙ってゼロへ置き換え、不整合を消してはいけません。単位、入荷の重複、改訂総量、変更範囲を確認し、権限に基づく訂正を得ます。

架空の100個注文で計算する

動力を持たない部品単品100個から始まる架空の注文を想定します。完了入荷は40個です。受諾確認のある取消しにより、それとは別の未入荷20個を除きます。これらは互いに重複せず、同じ単位、同じ基準時点で表しています。残供給は100 − 40 − 20 = 40です。

現在の変更後総量は、20個の取消しを既に反映して80と表示される場合もあります。その場合は80 − 40 = 40です。再び取消しを差し引けば、誤って20となります。確認者が40という結果の理由を追えるよう、選んだ基準と参照情報を照合に示します。

購買側の架空の期間を11月1日から11月14日までの両端を含む期間とし、指定した計画拠点での供給可能性を対象とします。残る40個のうち、出所を特定できる例示記録が、25個は期間内に、15個はその後にのみ供給可能と裏付けているとします。この期間への裏付け入力は25で、注文全体の残量は40のままです。後の15は取消しや紛失ではありません。

これらの日付と数量は仮想です。リードタイム、到着保証、実際のサプライヤー義務を確立しません。唯一の根拠日が11月14日の出荷であれば、同じ期間内に購買側拠点で供給可能とは裏付けられません。算入前に、不足する時期の関係への回答が必要です。

入荷と入荷予定の更新を同期させる

後続の入荷を認識したら、計画に使う同じ更新照合で、その数量を残入荷予定から移します。対応する在庫記入には、別途の算入可否判断があります。間に起きた事象を示す照合なしに、古い入荷予定残高と新しい在庫残高を並べてはいけません。

例えば、期間内の仮想25個のうち10個が後に入荷したら、更新後の期間内未入荷数量は15になります。入荷した10個を算入可能在庫に入れられるのは、既存の状態判断に従う場合だけです。25個すべてをまだ入荷予定として数え、さらに10個を在庫に加えれば、供給を10個過大計上します。

返品、受入れ拒否となった入荷、交換品の約束は、各責任者による明示的な取引処理が必要です。この手法では、返品によって元の未入荷残高が自動的に復活することはありません。何を受領し、その後何が変わり、別の交換供給確約があれば何が裏付けられるかを記録します。紛争の解決完了は、この照合の範囲外とします。

裏付け数量とその限界を引き渡す

補充責任者に、注文明細の参照情報、基準時点、残合計、期間内の裏付け部分、後の部分、未解決の例外を渡します。入荷拠点と日付が表す事象も数字と一緒に伝えます。条件のない「未完了40」は、「この期間内で裏付けあり25」と同じ計画入力ではありません。

入荷予定数量が、受け取るワークシートで既に割当済み、または別の差引処理済みかを確認します。より広い在庫ポジション計算で、別のサプライヤー確認として同じ注文を再び加えたり、差引済みの確約を二度差し引いたりしてはいけません。引渡しは供給入力に関する一つの問いを解決するもので、再発注数量を承認したり、未入荷全量の到着を約束したりするものではありません。

よくある質問

最新の改訂注文総量から取消数量を差し引くべきですか？

その総量に同じ受諾済み減数がまだ含まれていない場合だけです。基準が当初総量か現在の改訂数量かを記録し、変更の参照情報を照合します。当初100から20減り、40入荷済みなら、100 − 20 − 40でも80 − 40でも残りは40です。

入荷済みで保留中の品物はまだ入荷予定に数えますか？

この照合では、完了入荷を認識した時点で未入荷供給から外します。保留は在庫記録上の独立した算入制限として残ります。まだ需要を満たせないからといって入荷予定へ残すと、同じ品物を二か所で誤って表すことになります。

サプライヤーが供給可能日ではなく出荷日を示したらどうしますか？

事象を正確に保持します。出荷日だけでは、別拠点でいつ需要を満たせるかは分かりません。不足している日付付き確約を求めるか、その数量を裏付けのある期間内入力から除外します。輸送・処理の既定期間を補ってはいけません。

取消依頼を供給減少として扱えますか？

該当記録で受諾された効果が裏付けられない限り、未解決の変更として残します。確約と条件は購買責任者に解決してもらいます。このワークシートは取消権を確立したり、支払義務を免除したりせず、裏付けられた注文状態を記録します。